「酷暑日」とは何度から？気象庁の新しい定義と猛暑日との違い

天気予報で「酷暑日」という言葉を聞き、「猛暑日より暑そうだけれど、何度からなのだろう」と迷ったことはありませんか。以前の記事には「気象庁の正式用語ではない」と書かれている場合もあり、どの説明が現在のものなのか分かりにくくなっています。

酷暑日とは、日最高気温が40.0℃以上の日です。 40.0℃は含まれますが、39.9℃は酷暑日の基準には届きません。さらに、2026年4月17日からは気象庁が正式に使う用語になりました。

この記事では、酷暑日の温度基準、猛暑日との違い、名称が正式採用された経緯、熱中症警戒アラートとの区別を、公式資料に沿って整理します。数字の意味を知ったうえで、その日の安全な行動につなげましょう。

酷暑日は日最高気温40.0℃以上

気象庁の気温に関する予報用語では、酷暑日を「日最高気温が40度以上の日」と定義しています。判断に使うのは、その日の平均気温や現在の気温ではなく、1日のうちに観測された最も高い気温です。

例えば、朝や夜が比較的涼しくても、日中に40.0℃へ達すれば、その日は酷暑日です。一方、最高気温が39.9℃なら非常に危険な暑さであることに変わりはありませんが、用語上は酷暑日に数えません。小数点以下を感覚で丸めて呼ぶのではなく、観測された日最高気温が基準になります。

暑い日の呼び方は、次のように段階が分かれています。

• 夏日：日最高気温が25℃以上
• 真夏日：日最高気温が30℃以上
• 猛暑日：日最高気温が35℃以上
• 酷暑日：日最高気温が40℃以上

酷暑日は猛暑日より5℃高い区分です。ただし、40℃以上の日は35℃以上でもあるため、気象庁の地点数集計では、酷暑日の地点は猛暑日の地点数にも含まれます。

2026年に気象庁の正式用語になった

「酷暑日」という呼び方自体は、2026年に突然生まれたものではありません。日本気象協会の2022年8月2日の発表では、所属する気象予報士130人へのアンケートを基に、最高気温40℃以上の日を独自に「酷暑日」と呼ぶことを決めています。当時は気象庁の正式な定義ではなく、日本気象協会独自の名称でした。

その後、40℃を超える気温が毎年のように観測される状況を受け、気象庁は新しい名称を検討しました。ホームページ上のアンケートと有識者の意見を踏まえ、2026年4月17日に「酷暑日」と決定し、気象庁が発信する情報で使用すると発表しています。

したがって、「酷暑日は日本気象協会だけが使う独自用語で、気象庁の正式用語ではない」という説明は、2022年当時は正しくても、2026年4月17日以降の現状には合いません。現在は気象庁と日本気象協会が、どちらも日最高気温40℃以上という同じ基準で「酷暑日」を使っています。

正式な名称がある利点は、35℃以上の猛暑日と、さらに極端な40℃以上の日を短い言葉で区別できることです。危険な暑さへの注意を直感的に共有しやすくなります。一方で、名称を知るだけで個人の熱中症リスクまで判断できるわけではありません。

猛暑日と酷暑日は5℃違う

猛暑日は日最高気温35℃以上、酷暑日は40℃以上です。数字では5℃の差ですが、どちらの日も熱中症対策が必要な厳しい暑さです。「酷暑日ではないから安全」「39℃台ならまだ大丈夫」と受け取らないでください。

また、天気予報で示される最高気温は、地域内のあらゆる場所の温度を表すものではありません。日なたの路面付近、風通しの悪い場所、熱がこもる室内、運動中の体感は、観測所の気温だけでは分かりません。年齢、持病、睡眠不足、暑さへの慣れ、活動量によっても負担は変わります。

「酷暑日」という区分の役割は、1日の最高気温が極端な水準へ達したことを分かりやすく示すことです。暑さの影響を細かく評価するには、気温に加えて湿度、日射や照り返し、風なども見る必要があります。

熱中症警戒アラートとは基準が違う

酷暑日は、日最高気温を基準にした日の呼び方です。熱中症警戒アラートや熱中症特別警戒アラートは、気温だけで決まるものではありません。

環境省の暑さ指数の説明によると、暑さ指数（WBGT）は、人体と外気との熱のやり取りに大きく関係する湿度、日射・輻射などの周辺の熱環境、気温を取り入れた指標です。気温が同じでも、湿度が高い、強い日差しを受ける、風が弱いといった条件によって、身体への負担は変わります。

2026年度の環境省の熱中症警戒情報に関する案内では、熱中症警戒アラートは府県予報区等のいずれかの情報提供地点で日最高暑さ指数33以上が予測される場合、熱中症特別警戒アラートは原則として都道府県内の全ての対象地点で日最高暑さ指数35以上が予測される場合に発表されます。

つまり、最高気温が40℃へ届かなくても、暑さ指数を基にアラートが発表されることがあります。反対に、「酷暑日」という言葉だけを見てアラートの発表状況を推測することもできません。天気予報の最高気温、環境省の暑さ指数、アラートをそれぞれ確認するのが安全です。

酷暑日を待たずにできる対策

対策を始める基準を40℃に置かないことが大切です。厚生労働省の熱中症予防の案内は、暑さを避け、こまめに水分を補給するよう呼びかけています。熱中症警戒アラートが発表されたときは、外出をできるだけ控えることも重要です。

外出や運動の予定がある日は、前日と当日の最高気温だけでなく、時間ごとの暑さ指数も確認しましょう。危険な時間帯を避けられないか、予定の延期や短縮、屋内への変更ができないかを先に考えます。屋外では日傘や帽子を使い、日陰でこまめに休憩してください。

室内でも熱中症は起こります。エアコンなどで室温を調節し、遮光カーテンやすだれを使いながら、室温と暑さ指数を確認します。のどが渇く前から、体調や活動に応じて水分を補給しましょう。大量に汗をかいた場合などの塩分補給は、持病による制限がある人は医師の指示を優先してください。

子ども、高齢者、障害のある人、体調の悪い人は、自分だけで暑さを避けたり水分を取ったりすることが難しい場合があります。家族や周囲の人が、冷房を使えているか、水分を取れているか、普段と違う様子がないかを早めに確認することも具体的な予防行動です。

まとめ

酷暑日は、日最高気温が40.0℃以上の日です。40.0℃は含まれ、39.9℃は用語上の基準には届きません。猛暑日は35℃以上なので、酷暑日との境目には5℃の差があります。

この名称は2022年に日本気象協会が独自に使い始め、2026年4月17日に気象庁の正式用語となりました。ただし、酷暑日は気温による日区分であり、暑さ指数を基準にする熱中症警戒アラートとは別です。

今すぐできるのは、天気予報と暑さ指数を確認し、40℃を待たずに外出や運動の予定を見直すことです。冷房、水分補給、休憩、身近な人への声かけを早めに始めましょう。

「酷暑日」という新しい目印を知ることは、40℃という数字を待つためではなく、その手前から安全な選択をするために役立ちます。